転職を考えるとき、「自分の職種はいま求人が増えているのか」「今後どの領域を選べばよいのか」は気になるところです。ただし、求人市場全体の動きと、特定職種の増減は同じものではありません。
厚生労働省の公的統計では、有効求人倍率は1.18倍(令和8年6月・前月比+0.01ポイント)(厚生労働省「一般職業紹介状況(令和8年6月分)」、2026-07-31 公表)、新規求人倍率は2.16倍(令和8年6月・前月比+0.05ポイント)、正社員有効求人倍率は1.00倍(令和8年6月・前月比+0.01ポイント)です。有効求人倍率は求職者と求人の関係を市場全体で見る指標、新規求人倍率は新しく受け付けた求人の動きを捉える指標です。正社員有効求人倍率は、そのうち正社員に関する需給を見る材料になります。
これらの数値から、求人市場全体や新規求人の前月からの動きは確認できます。一方、この集計だけでは、ITエンジニア、営業、管理部門などの個別職種について、求人が増えたか減ったかまでは判断できません。全体の指標が動いていても、自分が希望する職種、業界、雇用形態、勤務地で同じ動きが起きているとは限らないためです。
転職活動では「求人市場が良いか悪いか」という大きな評価だけで応募時期を決めるのではなく、希望職種に近い求人票の件数と内容を継続して比較する必要があります。見るべきなのは件数だけではありません。求められる経験、担当業務、想定年収、働き方、英語の使用場面がどう変わっているかまで確認すると、自分に関係する動きを捉えやすくなります。