「インド人と働ける仕事」を探すときは、同僚の国籍だけを検索条件にするのではなく、インド拠点やインド企業との接点、社内の共通言語、担当業務に注目する必要があります。求人票に社員の国籍が書かれているとは限らず、入社後の配属も変わる可能性があるからです。
日本で働くインド籍の労働者は31,636人(厚生労働省「外国人雇用状況」の届出状況まとめ(令和7年10月末時点)、2026-01-30 公表)です。そのうち、専門的・技術的分野の従事者は22,067人(全体の69.8%)、情報通信業で働く人は5,680人(全体の18.0%)となっています。インド籍労働者には専門的・技術的分野の従事者が多い一方、この統計だけでは、インド人材と協働する求人の数や見つけやすさは判断できません。また、個々の職場における使用言語やチーム構成も分からないため、求人ごとの確認が必要です。
求人を探す際は、次のような記載を確認すると、実際の働き方をイメージしやすくなります。
- インドの開発拠点や現地法人との連携
- 海外チームとの共同開発やプロジェクト管理
- 英語による会議、チャット、文書作成
- インド市場に関する営業、事業開発、調達
- グローバルプロジェクトへの参加
- 海外ベンダーやオフショア開発会社との調整
「グローバル企業」「英語歓迎」という表現だけでは、日常的に英語を使うのか、配属先にインド人メンバーがいるのかまでは判断できません。応募前と面接時に、誰と、どの場面で、どの程度英語を使うのかを具体化しましょう。