仕事で英語を使ってきた人でも、職務経歴書に「ビジネス英語」「英語での会議が可能」とだけ書くと、採用担当者は入社後に任せられる業務を判断しにくくなります。英語力を実務経験として伝えるには、スコアとは別に、誰と、何のために、どの手段で英語を使い、自分がどこまで担当し、どのような結果につなげたかを整理する必要があります。
当社取扱求人のうち、英語のレベルを具体的に明示している求人は212件(1,630件中13.0%)(当社求人データ・2026-11-04 時点の集計)、TOEICなどのスコアを明示している求人は52件(1,630件中3.2%)です。このデータが示すのは求人票に書かれた条件であり、実際の選考基準や内定率ではありません。それでも、英語要件にはスコアで示されるものと、会議・交渉・文書作成などの業務遂行力で確認されるものがあると分けて考える材料になります。
はじめに、英語を使った経験を「読む・書く・聞く・話す」だけで分類するのではなく、業務の流れに沿って洗い出します。対象期間を決め、案件、プロジェクト、顧客対応、社内連携などの単位でメモを作ると、職務経歴書と面接の材料を共通化できます。
各経験について、次の項目を確認します。
「海外チームと英語でやり取りした」だけでは、自分の責任範囲が分かりません。「海外開発チームとの仕様確認を担当し、会議の進行、論点整理、議事録作成、合意事項の管理を英語で行った」と分解すれば、英語と職務能力の両方を示せます。
この工程で使う資料は、過去の職務経歴書、担当案件の一覧、評価資料、業務カレンダーなどです。社外秘や個人情報を転記する必要はありません。公開できない固有名詞や数値は伏せ、業界、相手の役割、業務目的、担当範囲が伝わる形に置き換えます。
準備期間を一律に決める必要はありません。経歴が長い場合は、応募先と関係の深い経験から着手し、詳細を思い出せない項目には推測で成果を書かないようにします。
職務経歴書では、英語力を独立した自己PRだけに閉じ込めず、それぞれの職務やプロジェクトに組み込みます。採用側が知りたいのは、英語そのものに加えて、英語を使ってどの仕事を任せられるかだからです。
記載は、次の型にすると整理しやすくなります。
業務背景 → 英語を使う相手と目的 → 自分の担当 → 行動 → 結果
たとえば、ITエンジニアであれば「海外ベンダーとの会議に参加」ではなく、要件定義、設計確認、コードレビュー、障害調査など、実際の工程を示します。営業やカスタマーサクセスであれば、商談、提案、契約条件の確認、導入支援、問い合わせ対応などに分けます。管理部門であれば、海外拠点への報告、規程の展開、監査対応、データ集約など、担当業務と英語の接点を書きます。
文章を作る際は、形容詞よりも行動を使います。「高い英語力」「流暢なコミュニケーション」ではなく、「英語で会議を進行した」「技術的な論点を文書化した」「関係者の意見を整理して合意案を提示した」と表現します。
英語使用経験の記載例は、次のように組み立てられます。
> 海外拠点との製品導入プロジェクトにおいて、英語による定例会議の進行、要件の確認、議事録の作成を担当。現地担当者と国内の開発部門の間で論点を整理し、決定事項と未解決事項を管理した。
結果を示せる場合も、英語を使ったことと成果の因果関係を広げすぎないようにします。チーム全体の成果を自分だけの成果として書かず、「自分が担当した行動」と「プロジェクトとして得られた結果」を分けます。
資格やスコアを持っている場合は併記できますが、それだけで実務範囲を説明したことにはなりません。反対に、スコアを記載しない場合でも、英語を使った場面、頻度、相手、担当範囲を具体化すれば、経験の内容を伝えられます。
同じ英語使用経験でも、求人によって評価される場面は異なります。応募前に求人票を読み、「英語力」という言葉だけを見るのではなく、実際に英語を使う業務を特定します。
求人票から抜き出す項目は、担当業務、社内外の関係者、会議や文書の種類、求められる専門知識、英語要件です。その横に、自分の経験と根拠となるエピソードを対応させます。
求人側の業務A → 自分の経験A → 職務経歴書の記載箇所A
求人側の業務B → 自分の経験B → 面接で話す事例B
求人側の業務C → 経験なし → 補える関連経験C
完全に同じ経験がない場合は、無理に「経験あり」と書かず、近い業務を示します。たとえば英語での契約交渉は未経験でも、英語で条件を確認し、社内の関係部門へ論点を整理して共有した経験があれば、その範囲を明確にして伝えます。
応募書類を整える際は、職務経歴書、履歴書、求人票、面接用メモを用意します。英語のレジュメを求められる場合は、日本語版と内容が矛盾しないよう、在籍期間、役割、実績、使用技術などを照合します。直訳にこだわるより、職種に合った表現で責任範囲を明確にします。
当社が扱う求人の総数は1,630件ですが、自社求人データはユナイテッドワールドの取扱領域や掲載求人の構成に影響を受けます。また、求人票への記載を集計したものであり、応募数、選考通過率、内定率、転職後の待遇を示すものではありません。求人データは、自分の経験と募集要件を照合するための参考情報として扱います。
面接では、職務経歴書に書いた内容を、採用担当者が業務場面を想像できる粒度まで説明します。結論から話したうえで、状況、課題、自分の行動、結果の順に展開すると、英語力だけでなく仕事の進め方も伝わります。
説明の型は次のとおりです。
面接官から「英語はどの程度使えますか」と聞かれた場合も、「ビジネスレベルです」で終えません。「会議では進行と論点整理を担当できる」「技術文書は作成できるが、契約交渉は経験がない」など、できることと未経験の領域を分けて回答します。この答え方なら、採用側も配属後の業務範囲を検討しやすくなります。
英語面接が想定される場合は、自己紹介だけでなく、職務経歴書に記載した案件を英語でも説明できるように準備します。文章を暗記するより、背景、役割、行動、結果を表すキーワードを整理し、質問に応じて順番を変えられる状態を目指します。
転職入職者のうち前職より賃金が増加した割合は39.4%(令和7年上半期・「減少」31.5%、「変わらない」25.5%)(厚生労働省「令和7年上半期雇用動向調査結果の概要」、2025-12-23 公表)です。ただし、この統計は英語力の有無による結果ではなく、個別の転職で年収が上がることを保証するものでもありません。年収を検討する際は、英語力だけでなく、職種、専門性、担当範囲、役職、求人条件を合わせて確認してください。
つまずきやすいのは、「英語を使った頻度」だけで実務経験を説明しようとすることです。毎日使っていたとしても、定型メールだけだったのか、会議を主導していたのかでは担当範囲が異なります。頻度に加え、目的、難易度、責任、成果を記載します。
もうひとつは、英語力と専門性を切り離すことです。外資系企業や日系グローバル企業への転職では、英語だけでなく、英語で遂行できる営業、開発、プロジェクト管理、経理などの業務を示す必要があります。自分の強みは「英語ができること」ではなく、「専門業務を英語でも進められること」として組み直します。
応募前には、求人票の業務と自分の経験が対応しているか、職務経歴書と面接の説明が一致しているか、成果を誇張していないかを確認します。経験が不足する業務については、関連経験で補える範囲と、入社後に習得する必要がある範囲を分けておくと、応募先を比較しやすくなります。
英語を使った実務を整理する際は、スコアではなく、相手・目的・担当範囲・行動・結果を確認し、求人票が求める業務と照合することが出発点です。どの経験を職務経歴書に残し、面接で何を補足すべきかを整理しながら転職活動を進めたい方は、ユナイテッドワールドへ会員登録してください。
本記事で「当社求人データ」として示した数値は、ユナイテッドワールド株式会社が2026-11-04時点で掲載している求人1,630件を対象に集計したものです。英語要件は応募資格・仕事内容の記載を用いています。当社の取扱領域(外国籍・バイリンガルのホワイトカラー人材)に偏りがあるため、日本の労働市場全体の傾向とは一致しない可能性があります。
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