英語を使う仕事や外資系企業への転職を考えたとき、「まずTOEICの点数を上げよう」と考える方もいるでしょう。スコアは英語力を客観的に示しやすく、履歴書にも書けるため、準備の目標にしやすいからです。
ただし、TOEICのスコアが高ければ、それだけで選考が有利になるとは限りません。企業が確認したいのは、英語の知識だけではなく、募集している仕事を英語で遂行できるかどうかです。
求人票にTOEICなどのスコアが明示されていれば、応募条件を確認する材料になります。一方、スコアの記載がない求人については、その事実だけで英語力が不要だとも、選考でスコアが参照されないとも判断できません。応募条件だけでなく、仕事内容や歓迎要件も読み、英語がどのような位置付けになっているかを求人ごとに確認する必要があります。
「TOEICが何点あれば転職できるか」と考えるより、「応募先では、誰と、どの場面で、何を英語で行うのか」を確認するほうが、実務とのギャップを把握しやすくなります。求人票に書かれた英語要件を、自分が担当する具体的な業務へ置き換えて考えてみましょう。
英語要件を読み違えやすい原因は、主に「スコア」「英語レベルの表現」「業務内容」が求人票の中で別々に書かれていることです。
まず、TOEICなどのスコアが応募条件に書かれているケースです。この場合でも、そのスコアが必須条件なのか、歓迎条件なのか、社内制度上の目安なのかで意味が変わります。数字だけを見て応募を諦めたり、反対に条件を満たしただけで十分だと判断したりせず、条件の位置付けを確認しましょう。
次に、「ビジネスレベル」「読み書きができる方」「英語でコミュニケーションが取れる方」といった表現です。こうした言葉には共通の公的な定義があるとは限りません。同じ「ビジネスレベル」でも、メールの読解が中心の仕事と、海外顧客との商談を担当する仕事では、求められる運用力が異なります。
さらに、応募条件より業務内容に英語使用の実態が表れている求人もあります。たとえば、海外拠点との会議、英文資料の作成、技術文書の読解、海外顧客への提案など、英語を使う相手と成果物を見れば、必要な力を具体化できます。
英語を使う頻度も確認したい項目です。日常的に英語を使う仕事なのか、特定の会議や資料だけで使うのかによって、入社時に求められる準備は変わります。読む、書く、聞く、話すのすべてが同じ程度に求められるとは限らないため、技能ごとに分けて確認してください。
求人票だけで判断できない場合は、採用担当者や転職エージェントに、英語を使う場面、使用する技能、相手、頻度、選考中の確認方法を尋ねると、準備すべき内容が明確になります。
スコアが求人の必須条件なら、まず条件を満たしているかを確認します。現在のスコアが基準に届いていない場合は、受験時期と転職活動の予定を並べ、学習に時間を使うか、現時点の経験で応募できる求人を探すかを判断します。
スコアが歓迎条件や参考情報であれば、点数だけでなく、英語を使って行った業務を職務経歴書に加えます。「英語を使用した経験がある」という書き方では、採用側が仕事との接続を判断しにくいためです。
記載する際は、次の要素に分解すると伝わりやすくなります。
たとえば、抽象的な記載と改善後の記載は、次のように対比できます。
抽象的な記載
「英語を使用した海外対応を担当」
改善後の記載
「海外拠点の開発担当者との定例会議を英語で進行。仕様変更の内容と対応方針を英文で文書化し、国内外の関係者間で認識をそろえた」
改善後の記載では、英語を使った相手、頻度、行動、成果が読み取れます。実際の職務経歴書では、自分が担当した事実に合わせて表現し、行っていない業務や成果を加えないようにしてください。
実務経験がまだない場合は、経験を誇張せず、現在できることと準備中のことを分けて示します。英語面接が想定される求人なら、自己紹介、職務経験、転職理由、応募理由を英語で説明できるように準備します。試験対策の語彙だけではなく、自分の専門領域について質問を受け、具体的に答える練習が必要です。
ITやエンジニア職では、英語力だけを独立させず、技術経験との組み合わせを示します。英語の技術文書を読めるのか、海外の関係者に仕様を説明できるのか、課題や判断理由を文章で共有できるのかを整理してください。採用側が確認する対象は、英語そのものに加えて、その英語を使って担当業務を進められるかどうかです。
年収が上がらない原因を、TOEICの点数だけに求めるのも避けたいところです。転職後の賃金は、英語力だけではなく、職種、専門性、担当範囲、役割、業界、企業の報酬設計などによって個別に決まります。
公的統計では、転職入職者のうち前職より賃金が増加した割合は39.4%(令和7年上半期・「減少」31.5%、「変わらない」25.5%)(厚生労働省「令和7年上半期雇用動向調査結果の概要」、2025-12-23 公表)です。転職した全員の賃金が上がるわけではないため、「TOEICを上げれば年収も上がる」という保証はありません。
英語が年収アップにつながる可能性を検討するなら、英語を使うことで応募可能な仕事がどう変わるのかを見ます。海外顧客を担当する、海外拠点とのプロジェクトを進める、英語の情報を業務に活用するなど、企業が任せたい役割と自分の専門性が結び付いているかを確認してください。
反対に、希望する求人で英語の使用場面が限られている場合、TOEIC対策よりも、職種に直結する経験の整理や不足スキルの補強を優先したほうがよいこともあります。年収を比較するときは、提示額だけでなく、仕事内容、評価対象、今後身に付く経験まで含めて判断しましょう。
最初に、候補となる求人票を集め、英語要件を「スコア指定」「レベル表現」「具体的な使用場面」に分けてください。求人名だけではなく、業務内容と応募条件の両方を読みます。
次に、自分の現状を「試験スコア」「実務で使った技能」「専門性」に分けます。スコアが高くても会話経験が少ない、読み書きはできても商談経験がない、といった差が見つかれば、面接準備の焦点が定まります。
そのうえで、次の順番で対応を決めます。
TOEICは、英語力を伝える材料の一つとして活用できます。ただし、転職活動の中心に置くべきなのは点数そのものではなく、応募先の仕事で英語と専門性をどう使えるかです。
まずは英語を使う場面や必須条件を確認できる求人を並べ、自分がすでに示せる経験と、これから補う項目を分けてください。求人票だけで判断しにくい場合は、仕事内容や自分の経歴に合う求人について転職エージェントへ相談し、比較する条件を具体化するところから始めましょう。
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